最大2個と、1個ごとの容量を確認しましょう

モバイルバッテリーは、バッグごとの個数より、1人が持つ合計を先に数えます。韓国政府の2026年4月20日施行の案内では、1人最大2個、1個当たり160Wh以下に制限されています。新品や小型でも、個数に含めます。 [1]

チェジュ航空の現行案内でも最大2個で、100Whを超え160Wh以下のものは航空会社の承認が必要です。160Whを超えるものは運べません。個数と承認の条件を両方確認し、「1個だけだから大丈夫」と考えて手続きを進めないようにしましょう。 [3]

カメラなどに入れて使う交換用バッテリーは、モバイルバッテリーと区別します。大韓航空は、100Whを超え160Wh以下の範囲では両者を合わせて最大2個と案内しています。ほかの予備バッテリーがある場合も、種類と容量をまとめて伝えて確認しましょう。 [2]

広告のWではなく、本体のWh表示を見ましょう

本体の小さな表示からWhを探します。充電の出力を示すWと、蓄えられたエネルギーを示すWhは同じではありません。例えば充電器の「65W」だけを見て、バッテリーが65Whと判断しないでください。どの表示か分からなければ、説明書やメーカーの表示を確認します。

Whがなく、バッテリー自体の容量と電圧が明確なら、mAh × V ÷ 1000で計算できます。大韓航空の公式例では15,000mAh・3.7Vは55.5Whです。表示がその条件の場合だけに使います。すべての製品に3.7Vを当てはめたり、出力端子の電圧と混ぜたりしないでください。 [2]

表示が消えて容量を読み取れないなら、出発前に航空会社へ写真と型番を伝えて確認します。大韓航空は、容量が確認できないバッテリーの運送を制限する場合があると案内しています。自作の数字のシールでメーカーの表示を代用するより、確認できる製品を用意するほうが説明しやすくなります。 [2]

端子を保護し、1個ずつ分けて包装しましょう

モバイルバッテリーは預け荷物に入れられないため、機内持ち込みの荷物に入れます。小さなポーチなどで充電ケーブルと分けておくと、空港で確認を求められたときや荷物を整理するときに見つけやすくなります。預けるスーツケースの充電器と一緒に入れていないかも、最後に確認しましょう。 [1]

チェジュ航空は、個別のビニール袋、絶縁テープ、端子保護キャップなどの短絡防止を案内しています。硬貨や鍵などの金属と同じポケットにむき出しで入れず、選んだ方法で端子が保護されているか確認します。ジッパー袋を使う場合は、1個ずつ分けます。 [3]

手荷物に入れただけで保管の確認は終わりません。大韓航空は、機内の頭上の荷物棚への保管を禁止しています。着席時は客室乗務員の案内に従い、手が届く位置に置きます。膨らんだものや破損したものは持参せず、包装と一緒に本体の状態も確認しましょう。 [2]

それぞれ別のジッパー袋に入れた2個のモバイルバッテリーと手荷物バッグのイラスト

機内では使用も充電も止めましょう

韓国政府の案内は、モバイルバッテリーからほかの機器を充電することと、機内の電源でバッテリー自体を充電することの両方を禁止しています。「スマホへの給電だけならよい」「座席のUSBでバッテリーだけ充電できる」というルールではありません。 [1]

搭乗前にスマートフォンとの接続を外し、機内で見る資料は保存しておきましょう。到着後に使うモバイル乗車券、宿泊先の住所、予約確認などは空港でも確認できます。すべての座席に充電ポートがあるとは考えず、機材と座席の案内を確認します。

医療機器に必要なバッテリーは、旅行用の充電と別に問い合わせます。チェジュ航空はPOCの使用など医療目的の例外を案内していますが、すべての航空会社や医療機器に同じ条件を当てはめないでください。機器名、容量、使用の必要性を運航会社に伝え、承認と利用条件を確認します。 [3]

帰りと乗り継ぎの運航会社も確認しましょう

往路で許可されても、復路や乗り継ぎも同じとは限りません。大韓航空は、海外出発便では空港や国のより厳しい規則が適用される場合があると案内しています。購入先の説明と合わせて、実際に飛行機を運航する会社の運送制限を確認しましょう。 [2]

例えばチェジュ航空は、タイ出発路線では32,000mAhを超えるモバイルバッテリーの運送を禁止すると案内しています。これは同社のその出発路線の条件です。ほかの国や航空会社にも同じmAhの上限を当てはめず、旅程の出発地と運航会社に合わせて確認します。 [3]

荷物を閉じる前に、製品ごとのWh、総個数、承認の要否、個別包装、持ち込み荷物内の場所を確認します。大容量や医療機器など承認が必要なものは、空港で初めて説明するより、事前に問い合わせて回答を残すと安心です。この記事は2026年10月1日に確認した案内を基準にしています。